値段無料のストレスチェックツールは果たして良いのか？コスト面以外の視点

ストレスチェックは無料サービスも存在しますし、ストレスチェックサービスの機能面とフォロー面の数は対応内容によって値段は変動します。コスト優先なのか、ストレス予備群を減少させたいのか、導入する目的を改めて見直すことで選定がしやすくなるでしょう。

ストレスチェックの値段の実態

ストレスチェックは外部委託をすることが認められていますが、導入しよう！と経営陣が決定し担当部署や社員が外部委託選定をする際、選定ポイントがいくつもあり悩みが多いでしょう。

その中でも一番悩ましいのはコストです。

インターネットで調べ始めると、ストレスチェックの値段が提供会社によってさまざまに存在することを実感することになるでしょう。

理由はサービス元企業が提供するサービス内容によって値段・料金が変動するためです。

しかし、重要なのは、料金ではなく、以下の3点が達成できるかどうかです。

ストレスチェック値段の内訳は様々です。無料で提供している企業も存在します。

その場合は厚生労働省が提示しているストレスチェックをオンライン上で実施するのみの場合が多いので、「ストレスチェック値段の実態」で記載した３点を達成するには至りません。

ただし、企業コンプライアンスの観点では、このチェックだけでも企業倫理を満たしていることになります。

さて、ストレスチェックツールに含まれるサービス内訳は、たとえばどんなものが含まれているのでしょうか？大枠としてどのようなものが存在するのかを確認していきましょう。

事後フォローアップサービスによるものなど、対応サービスによってストレスチェックサービスの値段は様々あります。

各企業がバックオフィスツールを導入する場合の考え方やルールとして、費用を比較的安く抑えることを第一目的とする場合があります。

ストレスチェックサービスの導入においても同様で、ストレスチェックツールを導入したからといって、直接的に売上が上がるわけでもないし、コストが減少するわけでもないと近視眼的に結論付ける経営者、経営陣は多いことでしょう。

その考え方自体は、日々の会社の経営と成長に追われる立場上、致し方ないのかもしれません。

最近では「健康経営」といういような言葉も企業関連雑誌でもとりあげられ、従業員満足度と業務の過負荷を見直す動きも出てきています。

が、実態はやはり追いついていないところもあるので、導入担当者は他社の様子も見ながら、まずは低コストでの導入を検討する方が「安全」といえるでしょう。

「あくまでとにかく安く！」という場合は、ツール利用自体は無料なものを使ってください。

ただしデメリットは、社員の個人情報を入力する必要があるため、事務作業にかなりの時間、工数を割く必要が発生します。

そのような面倒事を避けたい場合は、有料となりますが「マークシート式」「事前アンケート式」などの方式を採用することを推奨いたします。

ストレスチェックをそれなりの価格で導入実施でき、かつ、長い目で見た場合トータルコストを抑えることができます。

産業医を選任する場合、精神科経験のある方が望ましいです。また、産業医の選任は労働安全衛生法第13条によって規定されています。

ストレスチェックにはどのようなシステムがあるのでしょうか。

ひとつ目にフルサービス型。ストレスチェックの実施から高ストレス者の選定、面接指導、カウンセリング、セルフケアのアドバイス、集団分析までトータルサポートをしてくれることが特徴です。

総合的なサポート、かつヒトでのかかる話ですので、費用がこれまでの話と比べて格段にかかってしまうことが経営者としては意思決定する上で懸案になることでしょう。

ふたつ目は、インターネットサービスによりストレスチェックを実施する方法です。

比較的リーズナブルな価格となりますが、ストレス予備群の選定や、その対象者の面接指導などは社内で対応する必要があります。

したがって、ストレスチェックの外部委託を検討する際、社内の実態に合わせて委託先を選ぶことがポイントとなります。

ストレスチェックサービスと提供している一部企業のサービス項目をまとめてみました。こういう内訳項目がある、という参考までにチェックしてみてください。